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悪質な脱毛サロンの強引な勧誘にはご注意を

脱毛をする前に抑えておきたい勧誘についてまとめました。女性用のエステサロンや脱毛サロンに比べると、男性用サロンは勧誘がないと言われています。しかし悪質なサロンも全くないというわけではなく、言葉巧みに高額な契約をさせられてしまったという場合も。ここでは、強引な勧誘を受けてしまった場合の断り方や、万が一契約してしまった場合に有効なクーリングオフ制度について解説してみました。トラブルを避けるためにも、ぜひチェックしておきましょう。

脱毛期間中に勧誘を受けた

脱毛サロンに通う際、気になることの1つである「勧誘」について。カウンセリングに行ったら無理やり契約させられた、高圧的な態度でついつい申し込んでしまったなんて方もいらっしゃるようです。

昔はエステサロンというと強引な勧誘があるというイメージが強かったですが、以前よりもかなり改善されてきています。その理由は、消費者法が整備されてきたこと。消費者センターが活用され、クーリングオフ制度もどんどん普及しています。さらに悪い口コミはすぐにネットで広まってしまうため、サロン側も悪い評判が立たないように細心の注意を払っています。

ネガティブなイメージを払拭するためか、「勧誘は一切ありません」と公式サイトなどで謳っている脱毛サロンもあります。しかし、そのやり方はサロンによって異なりますが、どこのサロンも多少の勧誘があると思っておいた方が良いでしょう。それを強引な勧誘だと感じるかどうかは、こちら側の印象によるところ。キャンペーンやコースの紹介はもちろんどのサロンでもありますからね。しかし自分の脱毛希望箇所や予算などを明確にしておけば慌てる必要はありません。そこで気持ちが揺らいでしまうことがないよう、事前に準備しておきましょう。

勧誘の効果的な断り方

当たり前のことですが、自分が必要としていないキャンペーンやコースの紹介をされたら「必要ありません」とキッパリ断ることが大切です。親切な説明についつい心が揺らいでしまうかもしれませんが、そこで曖昧な態度をとってしまうと、興味があると思われてしまい、勧誘はどんどんエスカレートしてしまいます。
もちろん興味がある内容であれば詳しく聞いてかまいませんが、興味がないことの場合は、早い段階ではっきりと興味がないという旨を伝えましょう。それでもしつこく勧誘してくるようなら、「しつこく勧誘されるのが嫌なので、他のサロンと比較して考えます」と伝えましょう。そこで嫌な態度をとってきたり、それでも何か言ってきたりするようなサロンは悪質なサロンです。その時は一旦引いたとしても、また必ずしつこい勧誘があるので、他のサロンを検討するのが得策です。
また、脱毛サロンで勧誘を受けた際、1番やってはいけないのが「お金がない」という断り方。その台詞を言ってしまうと、「月いくらまでなら使えるのか」と聞かれ、分割払いで申し込む方法をすすめられます。分割にすると1回に支払う金額は少なくて済むため、ついつい契約してしまったという方が本当に多くいらっしゃいます。「今日契約すれば割引しますよ」なんて台詞にも要注意。お金がないという断り方は、相手に「粘ればいけるぞ!」と思わせる合図になってしまいます。

もしも勧誘を受けて契約した場合

万が一強引な勧誘に負けて、自分が希望していた以外の部位や、より高額なコースの契約をしてしまった場合、クーリングオフ制度を利用することができます。強引に勧誘されてつい契約してしまったけど、帰ってからよく考えなおして、やっぱり契約を解除したいという場合は、違約金や解約金の支払いなしで契約を解除することができる制度です。

悪質なサロンでは、長時間拘束して勧誘を続けることで、「もう契約するしかない」という気持ちにして契約させるという心理戦を使ってくる場合もあります。このような不適切な契約の場合も、クーリングオフが利用できるため、万が一の場合に備えて、その条件を知っておきましょう。

クーリングオフの条件

クーリングオフをするためには、3つの条件をクリアする必要があります。その条件は、「申し込みをしたコースの期間が1ヶ月以上であること」、「契約金額が5万円を超えること」、「契約書類を受けとってから8日以内であること」の3つ。これをクリアしていれば、クーリングオフを申し込むことができます。例えば契約した日に1回目の施術を受けていた場合でも、契約の解除が可能。その分の費用を支払う必要はなく、解約料などもかかりません。

クーリングオフの手続き

手続きは、契約を解除する旨を記載した通知書をサロンの代表者宛てに送るだけ。通知書はハガキでOKです。ここで注意が必要なのは、送ったこと・届いたことの記録を残すこと。悪質なサロンだと通知書が来ていないと言い張る場合も。それを防ぐためには、しっかり記録が残る特定記録郵便や簡易書留で贈りましょう。念のため、コピーを手元に残しておくと安心です。通知書の文面は国民生活センターのサイトに掲載されているため、参考にしてみて下さい。

もし、通知書を送ったにも関わらず、それを妨害しようとした場合は、条件である8日間を超えてもクーリングオフが可能です。

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